整骨の考え方を遡ると平安時代！？

整骨院で健康保険の適用範囲の施術を行える人は柔道整復師と言う国家資格を持つものと義務付けられ、専門学校で3年間の受講を終えて、国家試験の受験資格を得て、その後に国家試験に合格することで、柔道整復師ですが、柔道整復師が国家資格として認められ、定められた始めた期間は「整骨」の歴史から見るとまだまだ始まったばかりと言えます。

実は、整骨の起源は平安時代の日本で初めての医制度『大宝律令』の「醫疾令（いしつれい）」にも按摩と言う言葉で記録にも残っていて、戦争で負傷した人の手当てやリハビリなどを行う技術の事をこの頃から行っていたようです。

整骨の飛躍の時代「戦国時代」！

整骨の技術や認知が飛躍的に伸びたのが、戦国時代から徳川家康の江戸幕府です。江戸時代では、「徒手整復術」現代の柔道整復術を使い、骨折や脱臼を治す人を「整骨医」と呼び、現在と違い医師との明確な業務区分や、治療範囲が区切られていなかったのではないかと言われています。

現代との違いは、医師と同じように「医」と呼称され、現代から考えると意外な事ですが、骨折やケガのに対して麻酔を使用して手術を行う事もあったようです。

江戸時代でも、現代と同じ様に日常生活で骨折したり脱臼した人の手当てを行い、特に江戸時代から「整骨」が急速に普及した要因の一つと言われているのが、「包帯や固定材料を使った整復技術」です。

整復後の固定やケアをしっかりと行うことにより、ケガの回復が早くなり、一般的な民間医療として広く普及し、馴染まれていきました。近年も膝の痛みや腰痛などの痛みを取る対症療法のみでなく、セルフケアや後療法を取り入れ、時代の変化とともに技術の進化を行う姿勢は変わっていません。

この頃の固定用具と言えば、布や木の棒など、有り合わせの物で行われる事が一般的でしたが、現代でも被災した地域や物資が十分ではない環境において柔道整復師が、折れた傘の骨や、段ボールなどを使って整復固定を行うことが、しばしばニュースなどで取り上げられますが、そう言った創意工夫の精神も脈々と受け継がれています。

柔道整復を進化させた「古武術」

日本古来から存在する古武術は戦国時代から存在する日本特有の武術で、古武術には「殺法」と「活法」という２種類が存在します。

殺法は現代の格闘技やスポーツにも取り入れられ、相手にケガを負わせる技や、戦場でも使われていたため、中には命を奪うものもあったようです。

反対に、「活法」とは、ケガを負った人を施術したり、骨折や脱臼の整復も行うような技術のことを呼び、訓練や戦場で傷ついた人にむけ、使われて現代の医療に発展し取り入れられていきました。

そして、多くの時代とともに技術は切磋琢磨されていき、整形外科や柔道整復師の施術技術へと進化していきました。

整形外科では東洋に限らず西洋の技術も積極的に取り入れていき、その結果、現在では、日本は世界でも最高峰と言われる医療の技術を得る事ができ、私たちの生活には欠かせないものとなっていきました。整形外科の技術の向上に伴い、柔道整復師も西洋の手技療法技術や整形外科医から学術の教えを受け、現代の技術と形を得ています。

ＷＨＯ（世界保健機構）認定の国家資格

日本国内では厚生労働大臣により国家資格認定を受けて、整骨院開業や手技整復資格を認められている柔道整復師ですが、世界的な目で見た時、いったいどんな認識をされているのかご存じでしょうか？そもそも海外にまでその存在は知られているの？という疑問もお持ちの方も多いかもしれませんね。

世界１９４ヵ国が加盟するWHO（世界保険機関）でも、JUDO THERAPISTとして柔道整復師の存在は認められ、医療の一つとして認識されています。

日本では、医師法や薬剤師法と同様に柔道整復師法というものが存在し、各医療従事者の分野に決まりや業務範囲の細分化を図り、医療における専門性の特化を行うことで安全性や技術力の向上を行ってきました。現代の医療技術は多岐にわたり一人の人間がすべての知識や技術を獲得する事は非常に困難な上、もしそんな神の手を持つような人がいたとしても、需要と供給のバランスを維持することは現実的ではありません。

なので、各分野のスペシャリストを誕生させ、需要と供給を分担し国民の健康と安全を支える努力を行っています。

整骨院が目指すべき未来

日本人の勤勉さや技術力は「ものづくり大国」とも呼ばれ、世界でも高く評価され、もちろんそれは製造業のみでなく医療の分野にも活きるスキルだと思います。

ですが、国家資格の受験基準の緩和により、有資格者が急増したことにより、近年では質の低い施術者も増えているのが現状です。

柔道整復師は本来、地域の医療を活性化させ、健康時寿命を延ばし社会的にも貢献が可能な存在だと考えています。単なる「職業」としてではなく、長い歴史を受け継いだ責任と使命をもって技術の研鑽と研究に励み、必要とされる存在でありつづけるよう努力していかなければなりません。